デジタルマーケティング・WEB広告業界企業別売上高ランキング

デジタルマーケティング業界の優良企業を中心に各社の売上規模を基準にランキングを作成しました。 業界未経験者におススメの企業には★印を付けています。業界地図としてWEB広告業界の転職先を探す際の参考にして下さい。

企業別売上高ランキング

No企業名売上高
1電通グループ5兆3570億
2博報堂DYホールディングス1兆4456億
3株式会社サイバーエージェント4785億
4D.A.コンソーシアムホールディングス株式会社(DAC/アイレップ)★4190億
5株式会社ADKホールディングス3528億
6株式会社ジェイアール東日本企画1190億
7株式会社東急エージェンシー1078億
8株式会社オプト857億
9株式会社エヌ・ティ・ティ・アド810億
10株式会社セプテーニ765億
11株式会社デルフィス568億
12株式会社アドウェイズ★373億
13株式会社デジタルガレージ★369億
14GMOアドパートナーズ株式会社★345億
15株式会社ファンコミュニケーションズ★342億
16トランス・コスモス株式会社★推定
17株式会社インタースペース★285億
18Supership株式会社274億
19バリューコマース株式会社★256億
20株式会社フルスピード★211億
21UUUM株式会社197億
22株式会社フリークアウト150億
23株式会社ピアラ135億
24ディーエムソリューションズ株式会社121憶
25株式会社ネットマーケティング112億
26NTTコム オンライン マーケティング ソリューション株式会社非公開
27株式会社レントラックス95億
28株式会社メンバーズ88憶
29株式会社D2C78億
30株式会社SIZEBOOK73億
31ネットイヤーグループ株式会社62憶
32株式会社Macbee Planet47億
33アナグラム株式会社45億
34アライドアーキテクツ株式会社41億
35シナジーマーケティング株式会社37億
36株式会社プレシジョンマーケティング22億
37株式会社インフォキュービック・ジャパン22億
38ヴァンテージマネジメント株式会社22億
39株式会社ジオコード21億
40株式会社ペンシル20億
41株式会社カルテットコミュニケーションズ19億
42株式会社リスティングプラス13億
43アユダンテ株式会社12億
※正確な数値に関しては各企業のHP等でご確認下さい。
※広告代理業をおこなう企業を中心ランキングを作成しています。

電通発表の「日本の広告費」によると2019年の日本の広告費は6兆9381憶円と前年比101.9%と増加しています。 その成長は主にインターネット広告が牽引しており、インターネット広告費は2兆1048憶と前年比116.5%増と引き続き2桁成長を続けており、ついにテレビ広告の1兆8612憶を越えました

大手企業は業界未経験での入社が難しい傾向があり、逆に組織が小さいと教育体制が不十分な傾向があります。★印を付けた企業は、業界未経験者も採用しており、一定以上の会社規模で教育体制も整備されているため、業界未経験の人にお勧めの企業です。

WEB広告業界の転職には業界特化型の転職エージェントの活用が欠かせません。業界未経験者には、業界の仕組みや各企業・職種の違いを詳しく説明してくれる存在が重要ですし、経験者の場合はその人の持っているスキルを適切に評価し次に身に付けたいスキルや年収アップに最適な転職先を紹介してくれます。

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各社の特徴

大手広告代理店系への転職


電通グループや博報堂グループが圧倒的に高いシェアを占めているがWEBマーケティングに関しては多くの子会社・関連企業と連携して 実施しており、WEB広告のメインはグループ会社で実施していることもあるので転職する際には注意しましょう。グループ内でそれぞれ強みや役割分担が異なる為、事前の下調べが重要になります。

メリットとしては業界内での知名度や関われる案件規模の大きさが上げられます。また各社の中でも組織が細分化されておりそれぞれの専門性を高めていける組織体制になっています。デメリットはメリットの裏返しでもありますが、仕事内容が各人に細分化されているため、各自の任される領域は限定的になりますし、他の人との連携が非常に多くなります。コミュニケーションが円滑に進めば問題はないのですが、WEBマーケティングのスキル以上にチームマネジメントやコミュニケーション体制の構築が重要になってきます。プロジェクト全体に広く関わりたいという人には不向きかもしれません。

電通グループ(売上高ランキング第1位・5兆3570億)
国内最大手の広告代理店。2位の博報堂に約4倍の差を付け圧倒的な地位を築いている。世界でも5位の売上を誇る。国内に130社・海外に900社のグループ企業を持ち、国内だけでなくグローバル市場にも積極的に展開している。 2015年の社員自殺問題を端に発した働き方改革により、労働環境は改善されつつある。テレビCMを中心としたマスメディアからインターネット広告への転換でも電通デジタルなどを中心に積極的に進めている。 中途採用ではマーケティング経験者を中心に採用しており、未経験からの入社は厳しいと考えた方が良いため、一度別の企業で経験を積んだ後に面接に臨むことが必要となります。

博報堂グループ(売上高ランキング第2位・1兆4456億)
電通に継ぐ国内2位の広告代理店。業界大手の大広・読売広告社と連携し、博報堂DYホールディングスを組織しメディア交渉力の強化や管理業務の効率化を進める。 インターネット広告への対応もネット広告専業業界大手のDACやアイレップを始めとした多くの企業をグループ内に抱えている。人気のため入社倍率は高い傾向にありますが、グループ会社含め営業や広告運用職などは未経験でも採用される場合があります。 グループ企業含め自身のやりたい仕事を明確にした上で選考に進む企業を選定しましょう。

D.A.コンソーシアムホールディングス株式会社(DAC/アイレップ) (売上高ランキング第4位・4190億)
メディアレップ大手のDACとGoogle/Yahoo!のリスティング運用型広告に強みのあるアイレップからなるWEB専業広告代理店。博報堂グループに属し、博報堂・大広・読売広告のWEB広告の運用や、自社に 直接依頼のあった案件を担当でき、大型案件から中小型案件まで幅広く携わることができる。未経験者の採用も実施している。教育体制も充実しており、未経験者にもお勧めできる。

株式会社ADKホールディングス(売上高ランキング第5位・3528億)
業界5位の総合広告代理店。アニメコンテンツビジネスに強く、「ONE PIECE」「クレヨンしんちゃん」「ドラえもん」などのコンテンツビジネスを絡めた広告プロモーションが得意。 2019年から社内体制を大きく変換し、更なる成長を目指している。中途転職者向けに様々な職種での募集がありますが、業界経験者中心の採用となっています。

株式会社ジェイアール東日本企画(売上高ランキング第6位・1190億)
業界6位の総合広告代理店。JR東日本の交通網の媒体社としての側面も持ち、交通広告とマスメディア、WEB広告を絡めたプロモーションに強みを持つ。近年では電車内のデジタルサイネージ広告であるトレインチャンネルが好調で今後も拡大が見込まれる。関東だけでなく、東日本を中心に各事業所での求人があります。基本的に契約社員から始め、その後、正社員に登用される流れになります。

株式会社東急エージェンシー(売上高ランキング第7位・1078億)
東京急行電鉄をグループ会社に持つ、東急グループの広告代理店。東急沿線でのプロモーションに強みがある。交通広告だけでなく、テレビCMやWEB広告、東急グループの百貨店と連携したプロモーションなど様々な強みを持つ。営業やデザイナーなど募集職種は多いが基本的には契約社員とし採用され、その後の実績次第で正社員へ登用される流れとなる。

株式会社セプテーニ(売上高ランキング第9位・724億)
SNSなどの運用型広告に強みを持ち、セプテーニクロス・ゲート等のアフィリエイトASP会社もグループ内に持つ、WEB総合広告代理店。2017年に社員全体のベース給料アップなど待遇面も他社と比べ高い。2018年に電通による株式2割の取得により、電通の持ち分法適用会社となる。 新卒採用に力を入れているが、中途採用も実施しており、様々な職種で募集している。未経験者でも条件次第で採用される可能性はある。

独立系大手WEB広告代理店


電通・博報堂を追う企業としてサイバーエージェント・オプトをはじめとした企業が連なります。DACやアイレップは博報堂グループに含まれます。そういった企業も数は少ないですが、役割別に子会社を複数抱えており、 中小企業向けやWEBマーケティングの運用は子会社が行っている場合もあります。それぞれの会社にカラーがあるため、自身にマッチするか試すために一度、面接に進んでみると良いでしょう。電通や博報堂本体と比べると採用ハードルはやや下がる印象です。

株式会社サイバーエージェント(売上高ランキング第3位・4536億)
1998年設立の独立系企業。ADKや東急エージェンシーなどの大手代理店を抜き、業界3位にまで成長。自社でマッチングアプリやスマホゲームを運営し、そのノウハウを活かしてマーケティング支援を行っていることもあり、アプリプロモーションに強みがある。新規ビジネスのアイデアと人材を社内で募り、次々に新しいビジネスを展開し各分野でトップクラスの成果を上げている。

株式会社オプト(売上高ランキング第8位・857億)
サイバーエージェントにつぐ独立系2位のWEB広告代理店。デジタルマーケティング支援のみに留まらず、企業のデジタルシフト全般の支援を目指している。グループ会社のソウルドアウトを中心に中小企業支援にも注力している。

株式会社アドウェイズ(売上高ランキング第12位・418億)
アフィリエイトASP事業のJanetを中心に成長を続け、現在ではアプリマーケティングや運用型広告などWEBマーケティング全般で存在感を発揮している。海外展開も積極的に進めており、インドのアフィリエイトASPの買収や現地法人を世界各地に設立している。

株式会社デジタルガレージ(売上高ランキング第13位・365億)
価格.comを運営するカカクコムをグループ会社に持ち複数のアフィリエイトASPを活用したアフィリエイトマーケティングに強みがある。一時期、電通と業務を提携していたが現在は解消。 近年、運用型広告にも力を入れており、総合WEB代理店として成長を続けている。経験豊富な人材を中途採用で積極採用しており、スキルの高いメンバーが集まっている。

中堅WEB広告代理店


アフィリエイトやSEOやDSPの企業など独自の強みのある企業も有力先な転職先として考えられます。 多くの企業ではアフィリエイトやSEOなどに特化した企業もリスティング広告やSNSなどの扱いも増やしており、それぞれの企業が強みを活かしながらトータルにWEBマーケティングが扱える体制に移行しています。 入社ハードルは大手と比べると入りやすく、これらの企業で経験を積み、大手へ転職する例も多くみられます。また個人の裁量をある程度広く持って働きたい人にはこれらの企業の方が向いているかもしれません。

株式会社ファンコミュニケーションズ(売上高ランキング第14位・353億)
アフィリエイトASPで最大級の規模を誇るA8.netを運営している他、DSPのnendなどもサービス展開しています。海外展開も子会社のアドジャポンを中心に注力している。中途採用ではエンジニアを中心に採用中。

トランス・コスモス株式会社(売上高ランキング第16位(推定)・不明)
システム開発事業やコールセンター事業なども手掛ける中でWEBマーケティング支援事業も行っている。強みはWEBマーケティング支援のみでなく、サイト制作や受注後の顧客対応であるコールセンター事業も含めた提案ができる点に強みがある。未経験含め中途転職者も積極的に採用している。

UUUM株式会社(売上高ランキング第20位・197憶円)
Youtuberを活用したマーケティングをサポートするマーケティング会社。”HIKAKIN”や”はじめしゃちょー”などのインフルエンサーとのコラボが可能となる。Instagramの活用も進んでいる。募集職種はインフルエンサーのスカウト職や音楽や動画の編集職などを募集しており、地方拠点での採用もあり。

株式会社フルスピード(売上高ランキング第21位・190億)
SEOが強く、その他運用型広告や自社開発DSPなども手掛けWEBマーケティング全般を支援。グループ会社にASP(アフィリエイトB)がおり強みの1つになっています。業界未経験の人材も採用しています。

アライドアーキテクツ株式会社(売上高ランキング第30位・41億)
SNS公式アカウント運用やキャンペーンに強みがある。SNSアカウント運用最適化の自社ツールも保有している。SNSマーケティングに興味がある人にお勧めの企業。営業、プランナー、エンジニアと幅広く募集している。

中小のWEB広告代理店


その他にも規模は50名程度以下と少ないですが、成長中の有料中小WEB広告代理店も多く存在します。インフォキュービックジャパンなどの海外マーケティングに特化した企業や中小企業支援に特化したリスティングプラスなど堅調に成長を続けています。

株式会社インフォキュービック・ジャパン(売上高ランキング第34位・22億)
海外マーケティング・インバウンドマーケティングに特化したマーケティング支援企業。多国籍なメンバーが働いており、10以上の言語での多言語サイトや広告運用に強みがある。

株式会社リスティングプラス(売上高ランキング第39位・13億)
社名の通りリスティング広告運用を中小企業を中心に支援しています。Amazon広告にも強み。広告運用のセミナーも多数開催。未経験からでも採用しているため、中小企業向けの運用型広告に興味がある人にはお勧めの企業です。

アユダンテ株式会社(売上高ランキング第40位・12億)
SEOや運用型広告のみでなく、Googleアナリティクス360の導入やGoogleTagManagerの活用支援などより技術的・専門的なマーケティングサポートに強みのあるエキスパート集団。各分野での書籍執筆者などが在籍する。経験者を中心に採用。

2018年後半以降、企業によっては売上見込みを下方修正する動きもあり、どの分野に注力するかで各社の今後の成長が変わってきそうです。

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