転職する際に誰もが失敗はしたくありません。自分に合う、働きやすい企業に転職したいと思うでしょう。
ただ実際に働いて見る前はお互いに良い部分を中心に見せていきますし、入社前に大きな問題点を十分に把握することは一般的に困難です。
中小企業への転職は大手企業と比べて社内制度や待遇などが整っておらず、問題を抱えている場合も多くあります。また人間関係も社員数が少ないため、問題が発生した際に異動がしづらい等、致命的な問題になりがちです。
そこでこの記事では、入社前に可能な問題のある中小企業を見分ける方法を説明します。
紹介する見分け方を頭に入れ、必要な情報を面接官や採用ページ、転職エージェント経由などでできるだけ集めましょう。企業によっては選考中に他の社員と個別に時間を設けてくれる場合もあるので、通常なら聞きにくい質問も積極的におこないましょう。
また複数の企業を紹介する観点で比較するとより正確に判断が下せるでしょう。
設立年に対し従業員数が極端に少ない
成長産業であるwebマーケティング会社の多くが毎年売上増を達成し従業員数を増やしています。多くの企業が創業者1人や数人の従業員から始まり、成功している企業は3-4年で十数人、5-8年で20-50人程度と従業員数を増やしています。
逆に5-6年経過しても従業員数があまり増えない企業は、利益が増えていないか離職率が高い可能性があります。
業態によって必要な人員も異なるので、競合他社と比較する際の目安にするのがお勧めです。
会社の特徴が精神論ばかりで独自の強みがない
企業が成長するには競合他社にはない差別化された強みが必要です。創業初期であれば、代表のスキルや人脈、独自のシステム、業界特化戦略などです。
会社のHPを見たり面接で質問しても、根拠のある強みや特徴が分からな場合は注意が必要です。
中間管理職がいない
中小企業にありがちなことですが、創業メンバーが全体のマネジメントを行なっており、課長や主任などその次の管理職がいないケースです。これは面接などで組織体制を聞くことで把握できるでしょう。
中間管理職がいないのは人が育っていない、もしくは組織体制が整っていない可能性が高いです。
人数が少ないため、創業メンバーが全体のマネジメントをすれば十分と考えることもできますが、10人を超えたくらいからは社長業の傍らメンバー全体を見ることは難しくなりますし、整備された組織体制づくりができないタイプの創業者の可能性を疑われます。
社内の雰囲気が暗い
面接でオフィスへ訪れた際に、挨拶がなかったり、皆くらい声だったり、オフィスが汚なかったりする場合は注意が必要です。
社員のやる気が低く、多くの社員が会社になんらかの不満を感じながら働いている可能性が高いと考えられます。
会社の課題を話してくれたが解決が難しそう
企業の中には正直に現在の企業の抱える課題を話してくれるところもあります。誠実な会社だなと思う反面、同時にその課題は解決できそうかを考える必要があります。
殆どの社員が毎日遅刻してくる等、あまりにも基本的なことで問題を抱えている場合は、会社の根幹部分に大きな問題を抱えているかもしれません。
業界経験者採用が少ない
未経験者を採用している企業の場合、社内の教育体制があるかどうかが重要になります。もし教育体制が無いにも関わらず未経験者を採用している場合、採用後のことを考えていなかったり、単純作業中心に仕事を渡されたり、難しい仕事を無茶振りされる可能性が高まります。
平均勤続年数が短く離職率が高い
これは誰もが知る、悪い会社かどうかを見極める指標です。なかなか質問するのは難しいかもしれませんが、可能であれば確認してみましょう。その際には単純に平均勤続年数や離職率だけを聞くのではなく、その算出元となる母数や考えられる理由なども併せて聞きましょう。
社員の社長への評価が低い
小さな会社であればあるほど、社長の会社への影響力は強くなります。それは会社の将来性にも大きく関わりますし、中小企業では仕事で直接関わる機会も多くあります。
上層部への多少の不満は誰もがもっているものですが、会社のトップである社長への評価が総合的に低い場合は、将来性や働きやすさに問題がある可能性が高いと考えられます。
組織規模の割にサービス対応領域が広い
多くの中小企業は人・モノ・金において大手に劣るため、特定の分野に特化することで競争力を発揮します。そのため、中小企業で同業他社と比べ対応領域が極端に広く、それが可能となる根拠が見出せない場合は要注意です。
対応領域を広げ過ぎてサービスの質が低い可能性を疑う必要があります。どの企業も本音では対応領域を広げてより多くのお客さんに対応したいところですが、それができないからこその特化戦略なのです。
給料が安い
提示給料の範囲が競合他社と比較して大幅に低い場合は注意が必要です。口コミサイトでは社員が給料を匿名で公表し平均を算出するなどしているので参考になります。
社員の平均年齢が低いため、給料も安くなっている場合を除き、全般的に給料が安い場合は、のちのち給料への不満が高まる可能性が高いため、長く働けない場合が多いでしょう。
利益が少ない
給料にも関連してきますが、給料を把握できなかった際に、役に立つのが利益額を把握することです。
おおよその利益額を知ることができたら社員一人辺りで割ってみて下さい。余程の理由が無い場、その金額より自身の給料が高くなることは無いですし、業績を大幅に改善するには多くの労力が必要となります。
聞き方としては、業界のビジネスモデルを把握したいと言い粗利率を聞くことができれば、売上規模は比較的に質問しやすいので掛け合わせて利益を算出することができます。
最後に
紹介してきた問題点は給料・社内制度・人間関係・ビジネルモデルなどで、全てに問題がない企業は殆ど無いでしょう。
自分の中で妥協できる点とそうでない点を明確にして判断するようにしましょう。
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