日本の広告費2019の発表。転職希望者必見の成長分野を解説!

2020年3月11日発表に電通より「2019年 日本の広告費」が発表されました。

広告費全体では6兆9,381億円。これには新たに「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント」の広告費が追加になっているため、昨年度と同じ算出方法にすると101.9%の成長率となりました。

中でも注目なのは、インターネット広告がテレビ広告をついに超え、2兆1,048億円となり前年比で116%と引き続き好調な成長を見せています。

ここではそんなインターネット広告業界でも特に成長著しい分野やネット広告以外で好調な注目分野を紹介します。転職活動中の方は参考にしてみて下さい。

インターネット広告で成長著しい分野

2桁成長を続けついにテレビ広告を抜き、最も広告費を投入される広告手法となったインターネット広告。市場規模としては1兆6,630億円となっています。成長をけん引するのは、GoogleやYahoo!Japan、Facebookなどの大型広告プラットフォームです。

SmartNewsやGunosyといったキュレーションメディアも、広告配信の機能を拡充することで、好調に成長を続けています。

今後も今の成長スピードを維持できるかは各社の戦略に掛かっており、強力な競合メディアの新規参入も考えられるため、今後も安泰とは言い切れませんが、魅力的な転職先であることは間違いないでしょう。

広告主側の業界別でみると、キャッシュレス化の影響で「金融業界」が伸びています。その他、電力・ガス自由化の影響で「エネルギー関連」、消費税率変更の関係で「官公庁系」の広告費も増加しました。 広告代理店各社はこれらの業界のクライアントを抱えている場合は売上が好調だった可能性があります。今後、控えている大きな出来事としては東京オリンピックがあるため、「スポーツ関連」の案件に強みのあるマーケティング支援会社も短期的にではありますが、成長が見込まれ、人員を強化している可能性もあります。

今回新たに別項目として「物販系ECプラットフォーム広告費」が追加されたことからもわかるように、ECモールも好調です。多くの出展者が新規参入しているだけではなく、自社へのユーザー流入数を増やすためのECモール内での広告費の増加も手伝って好調に推移しています。

アマゾン広告の広告運用は増加傾向にあり、今後も需要が増えるスキルとしてAmazon広告の運用を多く扱っている企業への転職も検討の価値があります。

屋外広告の成長分野

インターネット広告以外は軒並み、売上を減少させ続けている中で、屋外広告は数少ない成長分野です。

街中の電光看板などが屋外広告に当たりますが、デジタルサイネージへの切り替えが次々に進んでおり、3,219憶円と前年比100.6%とわずかではありますが成長しています。

首都圏や地方都市など人が多く集まるエリアでの話ではありますが、この流れは今後も継続していくことが予想されます。広告業界への転職希望者の多くがネット広告を目指す中で穴場的な成長分野とも考えられます。

交通広告の成長分野

交通広告も従来の紙媒体(中づり・ドア横)が減少する中で、車内・駅構内のデジタルサイネージ広告が好調です。

2,062憶円と前年比101.8%で成長しています。

今後も適応車両が増え、掲出場所が増えるだけではなく、天気や気温などの外部データとの連携で表示内容を変えるダイナミックデジタルサイネージなど最新テクノロジーを駆使した新たなデジタルサイネージも次々と生まれており、都市部を中心に今後も成長が期待される分野です。

またインバウンド需要の増加で空港へのデジタルサイネージの追加設置や広告主の需要も増えています。その他、タクシー内での広告も飛躍的に市場が拡大しています。首都圏からタクシー利用が多い地方まですそ野は広がっており、BtoBを中心にBtoCも含め今後の成長が期待される注目分野です。

マスコミ四媒体での成長分野

マスコミ(テレビ・新聞・雑誌・ラジオ)の広告費用は年々下降を続けていますが、その中でもデジタル化を進めている分野は2桁成長を続けています。

マスコミ4媒体のデジタル広告費は715憶円で前年比122.9%と増加。新聞や雑誌のデジタル媒体を始めに、TVerなどのテレビとデジタルを連携させたメディアでの広告出稿が146.7%と特に伸びています。

他のデジタルマーケティングの分野で経験を積んだ人が新たにマスコミ各社へ転職する際の門戸は広がっています。 その他にも自分の好きな雑誌へ紙とデジタルの融合の推進役として、デジタル系のスキルがあれば転職できる可能性は高いでしょう。

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